IT専門学校からICT専門学校へグレードUP!

学事報告及び職業教育の実績報告

「講師も設備もハイレベル」を目指す!

本校は平成31年4月1日で創立39周年を迎えました。創立以来、自然災害被災者や修学意欲が高く経済的支援が必要な方等を対象に「学費減免特待生制度」を整備・拡充。「半日学び、半日働ける産学連携デュアルシステム」との併用で経済的・職業的な自立を目指す学生を応援しております。

昨年の学園祭では1年次学生対象の第32回スピーチコンテストに加え、主として2年次学生対象のプログラミングコンテストを開催し学外のIT企業審査員からも高い評価を頂きました。  

ここ数年来、各講座カリキュラムの改善と学内LAN基幹システムのリニューアルプロジェクトで「教室・設備の新増設」並びにIT(情報技術)やICT(情報通信技術)に特化した教職員を充実・強化。「講師も設備もハイレベル」を目指し、教育環境の改善を図った成果は、平成25年に「日本HP」社が本校を取材、同社の公式Webサイトで紹介されました。 また、IT企業との産学連携の下に、平成29年度から主任講師(下部参照)や特任講師(博士(工学))を委嘱。情報ビジネス専門課程では、高卒・大卒・Wスクール大学生や再進学社会人等、新入生の目的の多様化で1~4年制ステップアップ編入制度を整備。4年制マルティメディア学科の1・2年次は2年制情報ビジネス学科と共学し2年制修了後に専門士の称号取得で就職又は4年制学科3年次へ編入学し4年制学科卒業で高度専門士の称号と大学院入学資格の付与で就職か進学か何れかの選択が可能となっています。

Androidアプリ開発やWeb制作などの課題演習プログラムを情報ビジネス学科2年次の授業に組込み、学年末の課題制作発表会は学生の熱気で盛り上がり、産学連携職業教育の環境整備に対する効果が表れております。

また、世界的な経済危機に対応した国の施策により、離職者等再就職訓練などを拡充して職業教育の高度化とキャリア・コンサルティングで就職支援を強化、過去15年間で1,100名の訓練実績。6ヶ月訓練中級コースの「Javaプログラミング・Androidアプリ開発・基本情報科」のノウハウを専門課程にも活用し、Androidアプリ開発の課題演習プログラムを必修教科に組み込むなど、社会人等の多様なライフスタイルに即した学習環境の整備を図っております。

平成30年度(2018年度)の第1回学校関係者評価委員会並びに第1回教育課程編成委員会を個別に平成30年7月28日に開催。両委員会の中間に開催された本校学生による課題制作物プレゼンテーションを両委員会の全員が参観。第2回は両委員会共に11月23日の学園祭当日の午後に個別に開催。プログラミングコンテストの入賞者3名は教育課程編成委員会でプレゼンテーションを行い講評をいただくなど有意義な成果を収めることができました。

平成17年12月9日付官報(文部科学省告示第170号)にて本校の4年制マルチメディア学科卒業生に「高度専門士」の称号と「大学院入学資格」を付与。平成18年3月卒業生より適用しておりますが、学生への経済的・職業的な自立支援策など、学生の皆さんが「この学校に入学して良かった」と喜んでいただける教育環境の整備を本校の経営ビジョンとして今後も継続予定です。自己点検・自己評価報告書など詳しくは、情報公開ページを参照いただければ幸いです。

昼1・2部開講制で、昼1部は日本人学生用適職志向カリキュラム。昼2部は留学生用習熟度別カリキュラムを運用。春の課外活動(BBQ大会)や秋の学園祭などの学校行事では、全学生が一堂に集まり、国際感覚の養成と職業教育の充実を図っています。

kousi主任講師 梅谷 征雄
  東京大学理学部卒。工学博士(筑波大)。日立製作所で28年間、大型計算機の開発に従事。その後、静岡大学情報学部の教授として12年間勤務。定年退官後、JICAを通じてパラオ国の短大にて2年間、英語による情報処理教育の経験がある。TOEIC745点、日本語教師養成講座420時間履修。

本校が推進中の教育環境の整備と職業教育の高度化に係る直近15年の実績の一部をご紹介いたします。

平成16年

★日本人学生対象に、「午前に学び午後働ける産学連携デュアルシステム」ならびに「キャリアデザイン教育」で学生の経済的・職業的自立支援システムを確立。この制度は内閣府・間接広報番組「ニッポン早わかり」で国の「若者自立・挑戦プラン」での日本版デュアルシステム推進中の教育機関として、全国UHF12局でテレビ放映。また、東京都専各協会発行の進路研究誌でも紹介される。この制度で、実習先のIT企業に就職した卒業生から就職1年後の卒業生の声が報告される。
★9月21日、中国廣東省教育庁一行が、★9月22日には韓国WOOSONG INFORMATION COLLEGE一行が本校を視察。

平成17年 上記制度にて推進している★キャリアデザイン教育の研究論文が、東京都専修学校各種学校協会の論文紀要(No.42)に採択。★公共職業訓練では若年者・中高年者の再就職委託訓練に対してもキャリアデザイン教育を実施。
平成18年 専門課程に「春学期と秋学期に6ヶ月毎に単位が修得できるセメスター学修システム」を採用し、各講座内容を再構築して、多彩で豊富な教育カリキュラムを展開。
平成19年 キャリアデザイン教育推進のため、デュアルシステムの実習先協力企業を拡充。短期デュアルコース3コース、再就職委託訓練2コース、高齢者委託訓練2コース実施。
平成20年 ★(株)ぎょうせい発行の「Forbesフォーブス日本版」、★社団法人雇用問題研究会発行の「キャリア教育の系譜と展開」で本校システムの研究事例を公表。また、★日本版デュアルシステムとキャリアデザイン教育の普及・促進のため、毎週土曜日に無料体験入学を開催し、デュアル説明会とキャリアカウンセリングを展開中。
平成21年 本校の1~4年制専門課程や職業委託訓練でのキャリアデザイン教育とデュアルシステムなどの教育活動を、★情報産業新聞社が10月に取材し、「日本情報産業新聞」で紹介。
平成22年 6月に★全国専修学校各種学校総連合会の部会研修会で、本校が平成11年から参画している「専修学校等委託訓練」の事例発表。平成22年度の部会講演録に掲載される。テーマは「公共職業訓練の受託の受皿としての専門学校活用の促進」。
平成23年 学内LAN基幹システムのリニューアルプロジェクトが8月に完了。基幹ネットワークのLANケーブルをギガビットインターネット仕様で快適な通信を実現。★公共職業訓練もジョブ・カード制度を導入して就職支援を強化。
平成24年 ★離職者等再就職訓練や求職者支援訓練など、職業教育の高度化とキャリア・コンサルティングで就職支援を強化。Javaプログラミング・Androidアプリ開発・基本情報科などが職業訓練の主流に。★IT専門学校からICT専門学校へグレードUP。
平成25年 ★世界的パソコンメーカ「日本HP」社が本校を取材。講師も設備もハイレベル」を目指す本校のICT教育に関わる教育環境の現状を同社の公式Webサイトで紹介。
平成26年

★職業委託訓練は過去16年間で約1,100名の訓練実績。この1年間で90数名の職業訓練及びキャリア・コンサルティングと就職支援は質・量ともに最も充実。
★今後は職業訓練から専門課程に注力し、相乗効果で職業教育の進化を目指す。

平成27年 ★6月に全国専修学校各種学校総連合会の部会研修会で、留学生の受け入れ推進について「その留意点と課題」の事例発表。平成27年度研修会講演録に掲載。
★職業訓練のノウハウを継承して専門課程の学生にも「スマホアプリ開発課題演習」による職業教育の高度化を目指す。
★戦後70年の節目の年、また本校の創立35周年と記念すべき年であり、学校行事も「戦争と平和」をテーマに、近隣市民や一般社会人対象のビデオ鑑賞会と校内スピーチコンテストを開催。創立35周年記念事業として学校経営体制の若返りと学費減免特待生制度の拡充を図る。
平成28年~
平成29年
☆ 11月23日(祝)に第30回学園祭を、平成29年には第31回学園祭を開催。学生主体の学園祭は実行委員会の活躍で大成功。午前は選抜された日本人学生・留学生各5名による「スピーチコンテスト」が、午後は学生主導によるイベントが行われた。特に午後のカラオケ大会では、歌うことになった留学生全員が日本語の歌を披露し会場を盛り上げてくれた。授業時間帯が違うため、普段はあまり交流のない日本人学生と留学生だが、これらのイベントでの交流を通じて国際感覚を養成。
平成30年 平成30年度(2018年度)の第1回学校関係者評価委員会並びに第1回教育課程編成委員会を個別に平成30年7月28日に開催。同日に開催された本校学生による課題制作物プレゼンテーションを両委員会の全員が参観し、講評をいただくなど有意義な成果を収めることができました。第2回学校関係者評価委員会並びに第2回教育課程編成委員会は、11月23日の第32回学園祭当日の午後、個別に開催。

本校は、キャリアデザイン教育とコミュニケーション能力の向上を重視し、「こんな時代だからこそ、自分に投資を。目指せ! ICTプロフェッショナル」を目標テーマとして、教職員一同、日夜研鑽に努めております。

平成28年度から、従来から推進中で本校の特徴の一つでもある「セメスター学修システム」の改善を図り、春学期と秋学期の授業科目を完全に独立させ、本来の「セメスター学修システム」の学科編成と履修方法の長所を生かし、4月入学と10月入学の学生が同じ履修条件で共学可能となっております。これは、職業委託訓練で6カ月完結型の学修成果を確認済みの改善策でもあります。

今後とも皆様の、より一層のご指導ご鞭撻を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。