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【2年制情報ビジネス学科 昼1部】
教育コンセプト

①「春学期と秋学期の6ヶ月完結型セメスター学修システム(6ヶ月ごとに履修講座を単位認定)」

日本人学生主体で日本語能力N1レベルの留学生も含む共学クラス。社会に有為で、ハイレベルな職業社会人を育成。「目指せ!ICTプロフェッショナル」が目標テーマです。卒業生には、専門士の称号が付与され、大学3年次へ編入学が可能。

キャリアデザイン教育を推進し、入学前後に実施する適職診断ツールのアセスメントデータをもとにキャリア・カウンセリングを実施して、学生の自己理解と仕事理解に基づく「適職は何か」を話し合う。ホランド理論に基づき、学生の現況を統計的に分析処理して適職指導を定期的に実施。入学後の学修が進むにつれて、自己理解と仕事理解がより深まり、一般論としては、能力評価や興味評価、総合評価も次第に変化する。自己の目指す職業を具現化させ、その職業に対して求められる期待値に、学生の基礎的な能力を満足させるよう改善のポイントや学修目標を設定し直すことが肝要。

午前は全員が共通の必修講座で以下の情報システム系、ITインストラクタ系並びにシステムデザイン系の講座を全員が履修。年間840時間、午後は適職志向に合わせた選択講座を週2日で年間160時間履修することが可能。年間総履修時間は1000単位時間。春学期と秋学期のセメスターごとに単位を認定。学生一人ひとりの興味・適性の変化や学修の進展状況に応じて、第3セメスターまたは第4セメスターまでに自己の最適な適職を選択後に専攻を確定し、業界(企業)研究で適職志向の就職活動を目指すことが可能な学修システムです。

  • 情報システム系(専攻)
    1年次の経営情報処理系講座に加えて、2年次はより高度な情報処理技術とビジネスマネジメント能力を修得して上級プログラマやシステム・エンジニアを目指す。
  • ITインストラクタ系(専攻)
    1年次のITパスポート系講座に加えて、2年次ではより高度なマルチメディアをはじめ、先進IT機器のエキスパート並びに一般企業や教育機関でのICT推進役や教育スタッフを目指す。
  • システムデザイン系(専攻)
    1年次のCG/Webデザイン系講座に加えて、2年次ではより高度なイラスト、CGデザイン/Webデザイン、写真の合成など、システムデザインのスペシャリストを目指す。

②「午前に学び、午後から働ける産学連携デュアルシステム」

半日学び、半日働ける新しい職業教育システムとして1980年に独自に開発した「産学連携キャリアアップ制度」。2004年には、「日本版デュアルシステム」のモデル校として、日本人学生対象の選択教科で職場実習を単位認定するなどの改善を図り「産学連携デュアルシステム」へと改良。しかし、最近のICTの進展による受入れ企業のニーズの変化と学生の興味の適正・能力とのギャップにより有償アルバイトが適合しないケースが生じている。その解決策として、平成29年から本校独自の産学連携デュアルシステムとしてICT関連企業から実務と学識経験共に豊富な講師を招請。学内で産学連携職業教育と実践・必修教科として単位認定。Androidアプリ開発の課題演習などICT教育を推進中。昼1部では、午前中が必修科目(年間840時間)、午後の選択科目は14時40分に全て終了(1週2日受講で年間160時間)。その後はアルバイトや「産学連携デュアルシステム」の活用などの実務経験を通して自己の最適な職業選択を目指す。また、多様な学費減免制度により、学生の経済的・職業的自立支援を図りながらEmployability(雇用され得る能力)を高めて確実な就職を目指す。

③「学働遊合の勧め」

よく学び、よく働き、よく遊ぶ。そんな学生を育む「少人数制個性化教育」を推進。就職に強いカリキュラム編成と職業社会に順応しやすい「習熟度別クラス編成制度」を採用。また、日本人と留学生との共学による「国際感覚の養成」では、課外活動や学園祭(スピーチコンテストやプログラミングコンテストなど)においてもあらゆる国籍の学生が一堂に集まり、国際交流ができる環境を整備。本校で共学した日本人と外国人留学生が近い将来にビジネス社会でも協力・共働し、国際社会でも友好を深めることを期待。

高度な教育指導スキルと豊富な実務経験を有する少数精鋭の講師陣と就職支援スタッフ、そしてハイスペックPCと高速なネットワーク環境のもとに構築されたシステム開発環境など充実した設備面(OA教室)など「講師も設備もハイレベル!」を目指す。

創立から37年に亘り一貫した教育コンセプトが「学働遊合の勧め」。人生でもっとも輝いている青春時代に、「学」ぶ、「働」く、「遊」ぶ、すべてを融合させて同じ目的を持つ仲間たちと一緒に、より高い技術・技能を修得するために自分の可能性に賭ける学生を支援し、社会に有為でハイレベルな職業社会人を育成して世界に輩出することを目指す。

④「国の高等教育修学支援制度対象校」と「本校の学費減免制度」の併用で学生の経済的自立支援を目指す。